●中東原油の「安定供給」を焦点とするときのサポート水準
(ⅰ)2026年2月28日、米国とイスラエルがイランを攻撃し、この戦争で中東原油の「安定供給」の前提はふっ飛んだ。
(ⅱ)中東原油の「安定供給」が市場テーマになった。
(ⅲ)「安定供給」が焦点となるとき、当社は「3月9日」がサポートの基準と考えています。
※昨日3月24日(火)の「日報」でお伝えしたことを引き継いでいます。
※もういちど、午前10時からの取引で確かめます。
2026年3月9日を基準にしたサポート
限月 当社のサポート想定レンジ
ICEブレント2026年05月限 99.75 ― 98.96ドル
ICEブレント2026年06月限 93.18 - 93.72ドル
ICEブレント2026年07月限 88.19 - 88.95ドル
ICEブレント2026年08月限 84.01 - 85.23ドル
ICEブレント2026年09月限 79.00 - 82.40ドル
ICEブレント2026年10月限 78.05 - 80.15ドル
●本日3月25日(水)のドバイ原油の目安
現在の相場の焦点は中東の資源エネルギーの「安定供給」
(ⅰ)安定供給とは、たとえば水道のハンドルを回せば水が出るように、ガス栓をヒネればガスが出るように、すべての企業活動の前提になるものです。現在の相場は値段が高いとか安いとかの一般的な需給ではなく、「安定供給」が焦点になっていることに注意が必要です。(ⅱ)安定供給が損なわれると、その影響はすべての領域で連鎖します。文字通り「大変な」相場です。そのとき、個人投資家が目先の高安に目を奪われていると「場違い」の思惑になります。
プラッツドバイ原油 3月限 =「 ICEブレント原油5月限 + 55.00ドル 」
プラッツドバイ原油 4月限 =「 ICEブレント原油6月限 + 8.80ドル
」
プラッツドバイ原油 5月限 =「 ICEブレント原油7月限 + 1.80ドル
」
プラッツドバイ原油 6月限 =「 ICEブレント原油8月限 + 1.10ドル
」
●大型タンカー(VLCC)スポット運賃市況
「ペルシャ湾(ラスタヌラ)積み―中国」のワールドスケール(WS)
出所:海事プレス
ONLINE
03/23-03/27週平均値
03/16-03/20週平均値 464.57
03/09-03/13週平均値 436.53
03/02-03/06週平均値 455.76
02/23-02/27週平均値 209.47
02/16-02/20週平均値 156.35
02/09-02/13週平均値 135.96
02/02-02/06週平均値 139.09
01/26-01/30週平均値 103.70
01/19-01/23週平均値 123.95
01/12-01/16週平均値 103.19
01/05-01/09週平均値 61.58
●生臭い話、トランプ投稿前に先物取引急増
昨夜のブルームバーグは次のように伝えた。
Futures Markets Saw
Trading Spike Before Trump's Iran Post
イラン発電所への攻撃計画を5日延期するとのトランプ米大統領のSNS投稿の15分前に、原油や株式の先物取引が急増していたことがわかった。
ブルームバーグがまとめた取引所データによると、米ニューヨーク時間3月23日午前6時49分からの2分間に、少なくとも600万バレル相当のブレント原油およびWTIが売られた。これに対し、同時間帯の過去5営業日の平均は70万バレル相当にとどまる。
米株価指数先物でも同様の取引急増が確認された。S&P500種株価指数数先物では約6000枚、名目元本ベースでおよそ20億ドル(約3200億円)相当が取引された。通常は薄商いの寄り付き前取引がそのとき異例の多さになった。こうした異常な取引パターンは、ドイツのDAX指数先物やユーロ・ストックス50指数先物、ナスダック指数やラッセル2000指数の先物など、複数の株価先物でも確認された。天然ガス先物も急増した。
米ニューヨーク時間3月23日午前6時49分からの2分間、大規模な取引が行われた。これらの取引が何だったのか分かっていない。トランプ氏は午前7時5分頃投稿した。トランプの投稿を受け、ブレント原油価格は一時14%急落。米国と欧州の株式市場では、日中の値幅が約4%に達した。
●「安定供給」に関連する海運業界のニュース①ホルムズ海峡をめぐる緊張が長期化するなか、海運業界ではバンカーオイル(船舶燃料)の供給構造が大きく変化している。燃料価格が上昇しただけでなく、供給の地域偏在が顕著になった。そのため船社は補給港の見直しや運航計画の再設計を迫られていると伝えた。
②イランはイスラム革命防衛隊(IRGC)主導で、事前承認を受けた船舶のみを通過させる「許可制航路」を構築しようとしている。通航の対価として約200万ドルが支払われたケースも確認されており、従来の個別交渉から、登録・審査を伴う半公式プロセスへの移行。インド、パキスタン、イラク、マレーシア、中国など複数の国がイランと交渉し、航行計画を調整していると伝えられる。一方、米国はこれを容認しないので、イランに通航の承認を得ること自体がリスクとなる。以下、省略。